• 1954年（昭和29年）
• テレビキットの生産販売を目的に、当社の前身となる電視工業株式会社を名古屋市東区平田町に設立

• 1962年（昭和37年）
• 3月
• 画期的ビル共聴器である直列ユニット方式を考案

• 5月
• 直列ユニットを主体としたテレビの共同視聴機器の製造・販売を目的に、電視工業株式会社を改組し愛知電子株式会社を設立

• 1964年（昭和39年）
• 4月
• 東京都港区琴平町に東京出張所（現 東京支社［東京都墨田区］）を開設

• 5月
• 直列ユニット特許出願
• 

• 1965年（昭和40年）
• 7月
• 岐阜県瑞浪市に瑞浪工場を開設

• 1966年（昭和41年）
• 4月
• 大阪市淀川区に大阪営業所（現 西日本支店［大阪市東淀川区］）を開設

• 1967年（昭和42年）
• 2月
• 埼玉県春日部市の公団にて、NHKによる公開実験で直列ユニットの性能を実証

• 12月
• 日本住宅公団（現 独立行政法人都市再生機構）が直列ユニットを、同公団の認定機器「KJ規格（現 BL規格）」として採用

• 1971年（昭和46年）
• 9月
• 本社を名古屋市中区千代田二丁目24番18号に新築移転
• 

• 1972年（昭和47年）
• 11月
• 広島出張所（現 広島営業所［広島市西区］）を開設

• 1973年（昭和48年）
• 4月
• 保守及び設計専門の子会社 株式会社愛起（現 ケーブルシステム建設株式会社［名古屋市中区］）を設立

• 5月
• 福岡出張所（現 九州支店［福岡市博多区］）を開設

• 1977年（昭和52年）
• 3月
• 岐阜県可児市に可児工場を新築、瑞浪工場より移転
• 

• 1978年（昭和53年）
• 5月
• 当社製増幅器が建設大臣認定優良住宅部品（BL）の認定を受ける

• 1981年（昭和56年）
• 6月
• 岐阜出張所（現 中部北陸営業所［岐阜県可児市姫ヶ丘］）を開設

• 7月
• 国内初の商用同軸ケーブル情報システム「CCIS」を広島県宮島町に納入
• 

• 1982年（昭和57年）
• 7月
• 国内初の多チャンネル型双方向増幅器を岡山県倉敷市の玉島テレビ放送株式会社に納入
• 

• 1986年（昭和61年）
• 5月
• 国内初のMAP仕様準拠広帯域線路増幅器を発表
• 

• 9月
• 国内初のコンパクトタイプ
  都市型ケーブルテレビ向け双方向広帯域（多チャンネル）増幅器を発表
• 

• 1988年（昭和63年）
• 7月
• トヨタ自動車田原工場にブロードバンドLANシステムを納入

• 1989年（平成元年）
• 4月
• 三重県津市に三重営業所を開設

• 1990年（平成2年）
• 7月
• 本社機能を名古屋市東区徳川一丁目901に移転開設

• 1992年（平成4年）
• 6月
• 鳥取県米子市に山陰営業所を開設

• 1994年（平成6年）
• 5月
• 創業社長の山口正起が代表取締役会長に就任
  代表取締役社長に山口正裕が就任

• 9月
• 中国に現地法人愛知電子（中山）有限公司設立。広東省中山市に工場を設立し
  現地にて生産開始
• 

• 1995年（平成7年）
• 4月
• 宮城県仙台市に東北出張所（現 東北営業所［仙台市太白区］）を開設

• 9月
• フィーダーライン対応光・同軸ハイブリッドケーブルテレビシステム機器
  （MARK-Netシリーズ）を発表
• 

• 1996年（平成8年）
• 1月
• 米国ラン・シティ社（現 コムスコープ社）と技術提携し、
  同社の高速通信ケーブルモデムの販売開始
• 

• 4月
• 子会社の株式会社愛起をケーブルシステム建設株式会社（連結子会社）に商号変更

• 10月
• 国内初の商用ケーブルテレビインターネットシステムを
  東京都の武蔵野三鷹ケーブルテレビ株式会社に納入

• 2001年（平成13年）
• 2月
• 可児工場が「ISO9001」の認証を取得

• 11月
• 国内初のケーブルテレビVoIPシステムを兵庫県朝来郡和田山町
  （現 兵庫県朝来市和田山町）に納入
• 

• 2002年（平成14年）
• FTTHへの段階的移行を可能とする次世代HFCシステム
  「ディープファイバーテクノロジー」を発表

• 国内初のDOCSISケーブルモデムを納入

• 7月
• 愛知電子株式会社を「シンクレイヤ株式会社」に商号変更

• 2003年（平成15年）
• 自社開発マイクロCMTSを発表
• 

• 2月
• 日本証券業協会JASDAQ（証券コード：1724）に上場

• 2004年（平成16年）
• GE-PONシステムを納入
• 

• 10月
• 本社及び中部支店を名古屋市中区千代田二丁目21番18号に新築移転
• 

• 2005年（平成17年）
• 国内初採用の米国アリス社製ワイドバンドDOCSISシステムを販売開始
• 

• 2006年（平成18年）
• 4月
• 地上デジタル放送用屋外型OFDMマルチチャンネルプロセッサーを発表
• 

• 2009年（平成21年）
• 6月
• ユニバーサルデザイン採用新型告知放送端末を発表
• 

• 2010年（平成22年）
• アドバンスノードを発表
• 

• 2011年（平成23年）
• 国内初 RFoG対応機器および低受光型V-ONUを発表
• 

• 1月
• 可児工場が「ISO14001」の認証を取得

• 2月
• 無線LAN対応DOCSIS3.0準拠ケーブルモデムを発表
• 

• 3月
• 創業者　山口正起永眠

• 2012年（平成24年）
• 3月
• 国内初のプライマリー電話サービス対応RFoGシステムを株式会社JCN関東に納入

• 9月
• 国内初のHFCによる上り100Mbpsサービスのシステムを株式会社ケーブルテレビ可児に納入

• 2013年（平成25年）
• FTTHのシステム管理を一元化できる統合管理システムを発表
• 

• 2月
• FTTHの冗長化を可能とするR-PONシステムを発表
• 

• 2014年（平成26年）
• CMCシステムを販売開始
• 

• 10月
• 奥田電気工業株式会社を子会社化
  スターキャット・ケーブルネットワーク株式会社にGPONシステムを納入

• 2015年（平成27年）
• 10G-PONシステムを納入
• 

• 10月
• クラウド型Wi-Fiアクセスサービス・ソリューションを販売開始

• 2021年（令和3年）
• 12月
• 本社内一部部署が「ISO27001」の認証を取得

• 2024年（令和6年）
• 2月
• 低消費電力・高出力レベル型V-ONUが
  「令和5年度 名古屋市工業技術グランプリ」にて奨励賞を受賞
• 

• 3月
• SYNC Laboを名古屋市中区千代田二丁目24番18号に新築開設